吃音と営業職｜続けた5人の記録・社名が言えない壁・転職の入口

最初の一言が、いちばん言い換えの効かない言葉だった

話しにくい言葉を避けて別の言い方にする——多くの当事者が身につけている工夫です。ところが営業の場面では、その工夫がまるごと通用しない瞬間が最初に来ます。社名と、自分の苗字です。

言い換えが効くのは、意味が同じ別の言葉があるときだけです。固有名詞には、それがありません。

吃音のある人の職場での配慮について書かれた資料は、具体例をこう挙げています。吃音で電話が困難な場合は他の人に電話をとってもらう必要があり、そのための人員配置が「配慮」にあたる。上司に口頭で話すのが難しい場合は、業務手順を変更してメールで報告・連絡・相談することを了承してもらえれば、配慮されたことになる。

ただし同じ資料は、その「合理的」という言葉の意味も書いています。合理的とは、雇い主に過大な負担を生じさせない範囲で、という意味です。業種によっても会社によっても、配慮の範囲が狭いことがあります。たとえば「電車の車掌になりたいが、アナウンスをしないでいいように配慮してほしい」という求めは、アナウンスをする車掌をもう1人余分に乗せることになるため、過度の負担を求めることになり合理的ではないと判断される、という例が挙げられています。営業職で「名乗りを全部なくしてほしい」が通りにくいのは、これと同じ線の上にあります。通りやすいのは、名乗りそのものを消すことではなく、電話の本数や取り次ぎの分担を変えることのほうです。

制度としての合理的配慮の全体像（根拠になる法律、2024年の改正、手帳との関係）は吃音と合理的配慮の記事にまとめてあります。

飛び込み営業で、名乗れずに追い返された日

法人営業として、商店街やオフィス街を軒並み訪ねていたころの記録があります。受付を通るにも、入口の受付電話機で用件を告げるにも、まず名乗らなければ話が始まりません。

日本全国の一般の成人を対象にしたウェブ質問紙調査が、職場での吃音のある人への受け止めを尋ねています。解析の対象になったのは671人で、そのうち77.2%が会社員、41.3%が職場・友人・家族のいずれかに吃音のある人を知っている人、34.7%が人を採用する立場に就いたことがある人でした。

結果はこうです。回答者は、吃音のある人の雇用を全体としてはやや肯定的に受け止めていました。そして、回答者の属性と接した経験を一緒に入れて調べたところ、態度とはっきり結びついていたのは職場で吃音のある人と接した経験だけでした。つまり、職場に吃音のある人がいて知っていることが、より肯定的な態度と結びついていたということです。

⚠ ここで示されているのは結びつきであって、「接する機会を増やせば態度が良くなる」と確かめたものではありません。また、この調査が示すのは回答者全体の平均であって、目の前の一人がどう反応するかを言い当てるものではありません。

1年目の営業職が、辞めずにいられた理由

広告会社の営業として社会人1年目を終えようとしていた人の記録です。「お電話ありがとうございます」の「お」がスムーズに言えない、「〜いたします」の「い」が言えず止まってしまう、そして最も苦手なのは自己紹介だ——本人は困る場面をそう書き並べています。

日本の吃音のある成人を対象にした調査は、自分から吃音を打ち明ける度合いが米国の同種の調査よりも低かったと報告しています。そして、より高い打ち明けやすさと結びついていたのは、自分の性別を男性と答えていること、自助グループに参加した経験があること、自己受容（吃音のある自分をそのまま受け入れられている度合い）が高いこと、自己スティグマ（吃音への世間の否定的な見方を自分のものとして取り込んでしまっている度合い）が低いことでした。打ち明けやすさは性格の問題というより、これまでどんな場に居合わせてきたかと結びついている、という描き方です。

職場や面接で伝えるかどうかをどう決めるかは、それ自体で一つの判断です。判断材料は面接で伝えるかどうかの記事に、実験と当事者の記録の両方でまとめてあります。

移れば楽になるのか——転職の直後に起きたこと

いまの職場でうまくいかないとき、いちばん自然に浮かぶ選択肢が転職です。では、移った先では何が起きるのか。小学校高学年から連発が始まり、中学以降はいったん収まっていた人が、社会人3年目の転職後に難発が再発した、という経過を書き残しています。

米国で、青年期から成人期まで全国規模で追跡した調査データを解析した研究があります。家庭の背景や学歴、ADHD・学習障害の有無などを差し引いたうえでも、吃音のある人の年収は男女とも統計的に低いままでした。さらに、吃音のある男性は労働力に参加している割合が8.1%低く、吃音のある女性は不完全就業（その職業でふつうとされる学歴より本人の学歴が高い状態）である割合が23.2%高いと報告されています。労働力への参加とは「働いているか、失業中でも職を探しているか」を指すので、前者の差は職探しそのものをやめてしまう人が多いことをうかがわせます。

⚠ 同じ研究は、これより前にあった唯一の大規模調査——英国で18,558人を16歳から成人期まで追った研究——が、学校を出てからの失業期間にも、23歳・50歳時点の時給にも、23歳時点の職業の地位にも、吃音との関連をほとんど見つけていなかったことを紹介しています。そして著者自身が、観察されていない要因の影響はどんな相関研究にもつきまとう脅威であり、この結果から吃音と労働市場の結果のあいだに因果関係を読み取る前には慎重であるべきだと明記しています。「吃音があるから収入が下がる」と読める研究ではありません。

移るときに、何を基準に選ぶか

職種で選ぶ、業界で選ぶ——移り先の選び方はふつうそこまでです。ただ、話すことに負荷がかかる人にとっては、もう一つ別の軸があります。「その会社に入るまでに、話す場面が何回あるか」です。

吃音のある成人を対象にした研究は、内面化されたスティグマ——どもることに向けられる世の中の否定的な見方を、本人が自分のものとして取り込んでしまう状態——が、職場でどんな形をとるかを整理しています。話す役割やまとめ役を避ける、会議で発言したがらない、低く評価されるのが怖くて昇進を断る。そうした形で現れうる、と書かれています。周囲に吃音の知識がないこと、話しやすい環境への配慮がないこと、同僚の無自覚な偏見が、この思い込みをさらに強めうるとも述べられています。

つまり「自分から降りる」は、性格の弱さではなく、職場の側の条件と組み合わさって起きるものとして説明されています。移り先を選ぶときに見る価値があるのは、職種の名前よりも、この条件のほうです。同じ研究は、会話がうまくいかないことを恐れて社会や職業の場面を避ける行動が、日々の役割を続けにくくする、とも解釈しています。