吃音研究｜教室・実験・研修の実際と、まだ分からないこと

「吃音教室」を探しているとき、行き着く先はどこか

研究の紹介を読んでいるうちに、知りたいことが「どこへ行けるのか」に変わっていく。これは自然な流れです。実際に足を運んだ場所の記録から見ていきます。

では、こうした場はどう探せばいいのでしょうか。幼児吃音臨床ガイドライン2021は、相談先の種類をこう並べています。幼児の吃音の治療経験がある言語聴覚士のいる病院やクリニック、自治体の（小児）リハビリテーションセンター、大学教育学部に付属する発達や言語の相談室。地域の児童発達支援センターには言語聴覚士が在籍する場合が多く、相談窓口になっている、とも書かれています。就学後については、小学校の通級指導教室である「ことばの教室」が指導にあたり、就学前相談を受けている地域もあるとされています。

近くの施設が分からないときの順序も示されています。まず地元の保健センターに問い合わせるか、各都道府県の言語聴覚士会に問い合わせる。それでも見つからない場合は日本言語聴覚士協会に問い合わせることを勧める、という順です。学齢期については別の公的な資料が、中学校にも「ことばの教室」が少しずつ設置されてきていること、通っている学校か地域の教育委員会に相談すればその地域の学校に設置されているものを紹介してもらえること、学校以外の専門機関については各都道府県の言語聴覚士会や発達障害者支援センターに問い合わせるとよいことを書いています。自助グループの情報も、言語聴覚士会に問い合わせれば分かるとされています。

ただし、ここで一つ注意が要ります。ガイドラインは同じ設問の解説で、相談に応じている機関の多くが治療までは対応できないことも多いと明記しています。さらに、吃音の専門家の認証や登録のしくみは日本にはまだ無く、相談に対応している施設の種類は多いものの、吃音に対応しているかどうかを明示していない場合もしばしばあって分かりにくい、という課題も書かれています。名前だけでは中身が分からない——これは民間の場だけの話ではなく、公的な窓口についてもガイドライン自身が認めていることです。

「吃音実験」——装置を自分の耳で試した人の記録

研究で使われる道具のいくつかは、当事者が実際に身につけて試すものです。半世紀近く前にそれを自分で試し、何が起きたかを書き残している人がいます。

国の研究班が運営する解説ページは、学童期の項でこう書いています。重い場合には、遅延聴覚フィードバック装置（自分の声を遅らせて返す装置）を授業中に使うことも選択肢となる。この装置は装用している間のみ効果があるとされているが、数か月以上使うことで吃音の頻度も下がるという研究がある、という説明です。青年期・成人については、重い場合に選択肢となるものの有効なのは半数程度だとも書かれています。同じページには、斉読やリズムに合わせた朗読、柔らかくゆっくり言う練習、わざと軽くどもってみせる練習、認知行動療法といった手法も並んでいます。

もう一つ、「実験」という言葉を手がかりに知っておくと役に立つことがあります。研究の場面そのものが、生活の場面とずれているという指摘です。ワークショップの総説は、吃音は社会的なやりとりの中で起きるのに、実験の条件がその生態的な妥当性を満たしている研究はほとんどないと書いています。見知らぬ相手ではない臨床家とのやりとり、大きな音のする脳の撮影装置の中、誰かに何かを伝える意図のない単語の発音——いずれも、ふだんより流暢な話し方を引き出してしまう。しかも多くの研究は、実験中に起きた吃音そのものを、動きや感情の反応によるノイズとして解析から外している、とも述べられています。だから脳の画像研究は、表に出た吃音との関係ばかりを見ていて、当事者がよく訴える「コントロールを失う」という感覚そのものを扱えていない。研究の数字が自分の実感とずれて見えるとき、その理由の一つはここにあります。なお「吃音実験」という言葉で1930年代の有名な出来事を探している方は、通称モンスター・スタディを扱った記事のほうが目当てのものです。

支援する側は、どこで吃音を学んでいるのか

「吃音の講習会」「吃音の研修会」を探しているのは、当事者だけではありません。先生や専門職が、自分の学びの場として探していることもあります。ここに、大学院まで進んで吃音を学び、いま学校で働いている人の記録があります。もともとは理科が好きで中学校の理科の教師を目指していた人が、自分の学級に吃音の子がいたときに何ができるだろうかと考えて、吃音について調べてみた——その続きです。

その測定の結果は、はっきりしています。米国のある地域で学校に勤める言語聴覚士に尋ねた調査では、回答者が最も自信を持てず、最も支えを必要としていたのは、吃音のある児童生徒への介入でした。介入への支えを最も必要とした人ほど、吃音の理論・評価・介入についての知識が乏しいと自己評価していました。一方で、担当している児童生徒の数、吃音についての卒後の研修、理論や評価の知識が多いほど介入への自信は高く、大学院で吃音の科目を履修した人は自信が高く、専門家の支えを必要としにくかったとも報告されています。

その大学院の側はどうか。米国の養成課程を調べた報告は、以前の調査と比べて座学の時間は平均して増え、教室での実習や到達度の試験も取り入れられた一方で、流暢性障害の臨床経験を豊富に持つ教員は減っていること、臨床の必修は増えたものの、この領域の教育が最低限にとどまる課程が依然として多いことを述べています。直接の臨床経験は限られ、教員の専門性は下がり続けており、学生の自信と力量を上げるには大学院での学び以上の取り組みか、職業全体のしくみの変更が要るかもしれない、というのが結論です。

同じテーマの研究を決まった手順で集めて突き合わせた論文（系統的レビュー）は、自信を左右する要因を14個並べています。報告した研究の数が多い順に、継続的な専門教育、担当している吃音のある人の数、治療を実施するための支え、吃音についての知識、正規の教育、経験年数、吃音との関わり、吃音のある人との親しさ、過去の治療の結果——と続きます。結論では、臨床の力量を高めるには継続的な教育と支えが重要で、狙いを定めた専門性の開発、支えのある職場、そして吃音のある人との親しさが自信と熟達に良い影響を与えるとしています。オーストラリアの全国調査でも、支援する側が求めていたのは、実際に手を動かす学習、他の人の支援を見る機会、指導を受けること、そして参加しやすい研修でした。

日本の事情も重ねておきます。国立障害者リハビリテーションセンターの広報誌は、吃音になる幼児の10分の1だけが医療機関を受診するとしても全員を診られるだけの人数の専門家はいないとしたうえで、「幼児の吃音についてはすでに医療崩壊状態と言ってもいいくらいです」と書いています。専門家はすぐには増やせないので、現状では一般の相談・診療機関が詳しい説明や経過観察を担い、必要を見極めて治療施設に紹介する連携が必要だ、という提案が続きます。学ぶ場そのものは用意されていて、日本吃音・流暢性障害学会のサイトには、本会主催の講習・研修会と、他機関主催の研修会・講習会を案内するページが置かれています。

クラスで「分かってもらう」とき、何が効いて何が逆に働くか

吃音を人に伝えるための素材を探している人もいます。授業で使うクイズ、文化祭の出し物、体験してもらう企画。ここは、やり方によって結果が反対になりうる場所です。まず、自分の言葉で伝える側に立った高校生の記録から。

言語聴覚士の養成教育について書かれた論文が、この形式を正面から論じています。吃音のない人が自分の自然な話し方にない振る舞いをまねること——論文はこれを疑似吃音と呼びます——は、最も単純で一般的な定義では障害の模擬体験にあたると、論文自身が認めています。障害の模擬体験は、共感を育てる練習として使われてきた一方で、かえって害になりうると批判されてきました。短い時間の模擬では、その障害とともに生きることの全体を経験したと誤解してしまう。障害を時折の不便として捉えてしまう。共感ではなく同情や憐れみを生む——という指摘です。

とくに注意が要るのは、回数と場面の少なさです。論文は、試行が少なすぎると、吃音への恐れと決めつけを強めるかたちで害になりうるとし、ごく短い模擬はむしろ何もしないより悪い印象を残しうると述べています。そして結論部で、設計の原則に従わず不正確に枠づけられた場合、この課題は非倫理的になりうる（そしておそらくなる）と書いています。目的を共感に置くのではなく、学生が臨床でともに実演し導けるように準備することが目的だ、というのが論文の立場です。これは言語聴覚士を目指す学生の授業についての議論であって、小中学校の理解授業をそのまま論じたものではありません。逆に「だから有害だ」と断定できる材料でもありません。ただ、「一度わざとどもってみれば分かる」という思いつきが、そのままでは勧められないことは、はっきり書かれています。

理解を広げる取り組みの効き方についても、測った研究があります。インドの大学生を対象に、事前の得点で三つの群に分け、群ごとに内容を変えた働きかけを行った研究では、態度は改善したものの、群ごとに内容を変えたことによる違いははっきりしませんでした。さらに、事前と事後の変化で並べ替えると、得点の低かった人が高くなり、高かった人が低くなるという入れ替わりが現れ、改善は統計的に意味のある大きさだったものの安定性は限られていた、とされています。結論は、下位のグループごとに働きかけを仕立てる工夫が、より効果的な形で必要だ、というものでした。誰にでも同じ素材が同じように効くわけではない、ということです。

もう一つ、直感に反する報告があります。吃音のある人と知り合いかどうかを尋ねたうえで、職業ごとの勧めやすさを測った調査では、知り合いであることは、どの職業についても評点に意味のある影響を与えませんでした。話す量の多い職業についても同じで、関係の近さや種類でも評点は変わらなかったと報告されています。「身近に一人いれば見方は変わる」という期待は、少なくともこの調査では支持されませんでした。伝える取り組みを「一度会わせれば済む」と設計しないほうがよい、という材料になります。